【徹底解説】卵子凍結の流れや妊娠率、費用や補助金について

卵子凍結とは

卵子凍結（未受精卵凍結）とは将来の妊娠に備えて若い状態のまま卵子を保存、加齢による影響が少ない卵子での妊娠の実現、子供を授かりたいタイミングで出産するための準備です。
主に卵子凍結は、「社会的適応」か「医学的適応」のどちらかに該当する場合に行われます。
※当院では社会的適応による卵子凍結（未受精卵凍結）を実施しております。

社会的適応

社会的適応とは社会的要因により卵子凍結の必要性があると判断される場合に該当します。

近年の日本では、女性の社会進出により妊娠・出産時期の高齢化が問題になっています。
妊娠・出産に最も適した20～30歳代の女性が活躍する一方で、加齢とともに卵巣機能は低下することで知られています。
妊孕性が高いうちに卵子を凍結しておくことで、加齢による妊孕性の低下を回避し、高齢でも妊娠できる可能性が高くなります。

医学的適応

医学的適応とは医学的に卵子凍結の必要性があると判断される場合に該当します。

例えば、悪性腫瘍などの治療によって卵巣機能が低下し、妊孕性(妊娠するための力)が失われると予測される場合です。
悪性腫瘍に対する治療は卵巣にダメージを与える可能性が高いため、治療を開始する前の卵子を凍結保存することにより、妊孕性を温存します。

がんが完治して妊娠を望むときに、凍結保存しておいた卵子を融解します。
顕微授精を施行し、胚（受精卵）を作成して胚移植することにより妊娠が可能になります。

卵子凍結の対象となる方

当院では以下のような社会的適応に該当する方を対象に、卵子凍結（未受精卵凍結）を行います。

いまは仕事を優先したい状況にある
介護などで、今すぐの妊娠/出産が難しい
パートナーがいても今すぐ結婚することを考えていない

卵子凍結が行われる理由

女性は生まれた時に、一生分の卵子がすでに卵巣内に存在しています。男性のように、都度新しく体内で作られるわけではありません。

生まれた時から体内にあるため、卵子も年を重ねると共に老化していきます。20歳の時に排卵された卵子も、30歳の時に排卵された卵子も同じ体内にあったものですが、歳を重ねた分だけ30歳の時に排卵された卵子は、20歳のそれと比べて老化しています。

卵子は老化すると、受精しにくくなったり、胚になりにくいと言われています。つまり、高齢になるほど妊娠しづらくなってしまうのです。

妊娠を希望するなら、若いうちに妊娠・出産をすることが望ましいのですが、必ずしも全員がその通りにいくわけではありません。

女性の社会進出による妊娠率の低下

近年では女性の社会進出が進み、晩婚化が顕著になっています。
2011年の厚生労働省の調査によると、日本の女性の平均初婚年齢は、29.0歳となり、妊娠適齢期（20歳〜30歳くらい）と言われる20代を過ぎた後に結婚・妊娠を迎える人が多くなっています。

仕事に夢中になるあまり妊娠適齢期がいつまでなのかはっきり知る機会もなく、いつの間にか適応期を過ぎてしまっていたという方や、仕事に追われて結婚や出産・パートナーについて時間も余裕もないという方もいると思います。

このような、仕事やパートナー不在によって歳を重ねることで妊娠率が低くなることを「社会性不妊」と言います。

将来の出産のために、少しでも若い卵子を残しておきたい
今は仕事で頭がいっぱいだけど、将来は子どもを産みたい
いずれ出会うパートナーのために、できることはやっておきたい

今後のご自身のライフプランを考え、今のうちに質のいい卵子を凍結保存し、将来に備えるという方が増えています。

社会的な問題や病気により、
妊娠率が低下してしまう人にとって
卵子凍結は“希望をつなぐ手段”
となっています

卵子凍結のながれ

1. 排卵誘発

効率よく卵子を採取するために内服薬や注射などを使用して卵巣を刺激し、複数の卵子を育てます。
2. 採卵手術

卵巣に針を刺して卵子を採取します（日帰り手術のようなものです）。
3. 凍結保存

採取された卵子は、現在広く体外受精における胚凍結で行われているガラス化法で凍結し、－196℃の液体窒素の中に保存します。

卵子凍結の妊娠率

卵子凍結（未受精卵凍結）は加齢などの要因によって卵子の融解後の生存率等に影響を及ぼすと言われています。
融解後の卵子により体外受精を行った際の卵子１個あたりの妊娠率は下記のようになっています。

■35歳までに卵子凍結を行った場合
凍結融解後の未受精卵子の生存率は90～97%、受精率71～79% 、臨床妊娠率36～61%と報告されています。
(Fertillity steril 2013;99:37-43)

■40歳を含む幅広い年代で卵子凍結を行った場合
凍結融解後の未受精卵子の生存率は68.6～89.7%、受精率71.7～85.8% 、臨床妊娠率10.8～3.3%と報告されています。
(Cil AP, Bang H, Oktay K. Age-specific probability of live birth with oocyte cryopreservation: an individual patient data meta-analysis. Fertil Steril. 2013;100:492–9.)

凍結融解後の未受精卵子	35歳までに卵子凍結を行った場合	40歳を含む幅広い年代で卵子凍結を行った場合
生存率	90～97%	68.6～89.7%
受精率	71～79%	71.7～85.8%
臨床妊娠率	36～61%	10.8～3.3%

卵子凍結のリスク

当院では、リスクを最大限に抑えるような処置を行っていますが、以下のようなリスクも考慮した上でご検討ください。

排卵誘発剤による卵巣過剰刺激症候群（OHSS）や、採卵時には痛み・腹腔内出血・炎症、麻酔による影響などのリスクが考えられます。
卵胞を穿刺をしても卵子が採取できない場合や、卵子が未熟や変性卵の場合は、凍結ができない可能性もあります。
将来、妊娠を望まれた時、凍結未受精卵子を融解した際に卵子の回収が不可能である場合や卵子の変性が起きてしまった場合は顕微授精を行うことができなくなります。
顕微授精を行っても受精卵が得られない、または胚が順調に発育しない場合は胚移植が行えない可能性もあります。

卵子凍結の費用

卵子凍結（未受精卵凍結）は保険適用外の治療法とされています。
また原則的には卵子凍結を目的として行う検査や処置、投薬にも保険は適用できません。
当院では下記のように自費診療料金を設定しております。

※初診及びスクリーニング検査とそれに伴う結果説明費用は別途発生します。

初診問診料

2,200円
再診問診料

1,100円
スクリーニング検査一式

30,800円
AMH検査

7,700円
超音波検査

3,300円
採卵費用（診察・各種検査・薬剤込み）

220,000円
凍結費用（個数に関わらず）

220,000円
卵子凍結保存期間延長費用（2年目以降1年毎）5個まで

55,000円
卵子凍結保存期間延長費用（2年目以降1年毎）6個目から1個につき

11,000円

※その他検査・お薬代が別途かかる場合がございます。

卵子凍結の助成金

東京都は「卵子凍結に係る費用の助成」として、将来の妊娠に備える選択肢の一つとして、
「卵子凍結に係る費用」及び「凍結卵子を使用した生殖補助医療」を補助する助成を行っています。
※当院は当該事業の登録医療機関です。

※助成制度の詳細については下記をご確認ください。
東京都福祉局：卵子凍結に係る費用の助成

助成の対象となる方

東京都に住む18歳から39歳までの女性
※採卵を実施した日における年齢

助成額

卵子凍結を実施した年度：上限20万円
次年度以降、保管更新時の調査に回答した際：1年ごと一律2万円（最大5年間）を予定
合計30万円(最大)

主な対象要件

次のすべてに該当する方が対象となります。

都が開催する、卵子凍結の正しい知識を持っていただくための説明会へ参加すること
説明会への参加を申し込んだ日から都に助成金を申請する日までの間、継続して都内に住民登録をしていること
説明会に参加した後、都が指定する登録医療機関において採卵準備のための投薬を開始すること
未受精卵子の採卵又は凍結後に都が実施する調査に協力すること
凍結卵子の売買、譲渡その他第三者への提供はいかなる場合も行わないこと、また、海外への移送は行わないこと
卵子凍結後も都の実施する調査に対し、継続的に（最大5年間）回答すること